製造部門費

費目別計算においては、原価要素を、原則として、形態別分類を基礎とし、これを直接費と間接費とに大別し、さらに必要に応じ機能別分類を加味して、たとえば次のように分類する。

間接経費は、原則として形態別に分類するが、必要に応じ修繕費、運搬費等の複合費を設定することができる。

参考：原価計算基準

仕訳例目次

(1) 製造部門費の発生

(2) 製造部門費の配賦

(3) 原価差額の処理

仕訳例

(1) 製造部門費の発生

当月の製造部門費の発生額は次のとおりである。

直接材料費　　3,000,000円　主要材料と買入部分品の仕入で、掛けによる仕入れ。

直接労務費　　4,000,000円　工場直接者の給与で、当座預金から支払い。

直接経費　　　1,000,000円　外注加工賃の仕入で、支払手形により支払い。

間接材料費　　2,000,000円　補助材料・証目品費の仕入で、掛けによる仕入れ。

間接労務費　　5,000,000円　工場間接者の給与で、当座預金から支払。

間接経費　　　1,000,000円　工場電力料、水道光熱費、通信費等を現金で支払い。

間接経費　　　2,000,000円　工場設備の減価償却費。

(2) 製造部門費の配賦

製造部門費の今月の予定配賦額は20,000,000円である。

(注1)本設例では、製造原価の計算は個別原価計算を想定している。製造部門費の発生額は、発生のつど製造部門費勘定に計上し、毎月の仕掛品へは直接作業者の作業時間に予定配賦率を乗じて各指図書に配賦をしている。

(3) 原価差額の処理

原価差異とは、実際原価計算制度において、原価の一部を予定価格等をもって計算した場合における原価と実際発生額との間に生ずる差額をいう。

 個別原価計算の場合、次の方法のいずれかによる。

イ　当年度の売上原価と期末におけるたな卸資産に指図書別に配賦する。

ロ　当年度の売上原価と期末におけるたな卸資産に科目別に配賦する。

(注1)本設例はロの方法によっている。