会計やさんのメモ帳 

収益性の分析 ・安全性の分析 ・生産性の分析 ・成長性の分析 ・株主関連指標

目 次

収益性の分析

1 利益率等

(1) 総資本事業利益率(ROA)

(2) 総資本経常利益率

(3) 株主資本当期利益率

(4) 売上総利益率

(5) 営業利益率

(6) 経常利益率

(7) 営業費率

(8) 金融費用負担率

2 回転率

(1) 総資本回転率

(2) 売掛債権回転期間

(3) 棚卸資産回転期間

(4) 固定資産回転期間

3 損益分岐点売上高

収益性の分析

企業がどれだけ効率的に運用されているかを示す指標

1 利益率等

(1) 総資本事業利益率(ROA)

[算式]総資本事業利益率(%)(ROA)=事業利益(※)÷総資本×100

(※)事業利益=営業利益+受取利息+受取配当金+有価証券利息

企業は株主が拠出した資本と、債権者が拠出した他人資本の合計である総資本を活用して経営活動を行い、利益を稼得する。

総資本を活用して得られた利益に、事業利益を用いて測定するもの。

総資本を活用して得られる利益は、営業活動の成果である営業利益と、財務活動の成果である利息、配当金等を加えた事業利益であるとする考え方。

(2) 総資本経常利益率

[算式]総資本経常利益率(%)(ROI)=経常利益÷総資本×100

総資本を活用して得られた利益に、経常利益を用いて測定するもので、企業の経常的な営業活動による収益率を総資本の見地から見ようとするもの。

(3) 株主資本当期利益率

[算式]株主資本当期利益率(%)(ROE)=税引後当期利益÷自己資本×100

株主の視点からみた収益性の指標であり、株主が出資した資本をもとにどの程度稼いだを測定する。

(4) 売上総利益率

[算式]売上総利益率(%)=売上総利益÷売上高×100

製品の製造原価又は商品の仕入原価に対する利益率を示すが、製造業の場合は売上高と比例しない固定費が売上原価に含まれるので、生産量が一定しない企業の場合、利益率での分析には注意を要する。

(5) 営業利益率

[算式]売上高営業利益率(%)=営業利益÷売上高×100

売上総利益から販売費及び一般管理費を控除した営業利益によって、営業活動による収益力を見る指標。

(6) 経常利益率

[算式]売上高経常利益率(%)=経常利益÷売上高×100

営業利益に営業外の収益及び費用を加減した経常利益によって、企業の経常的な収益力を見る指標。

(7) 営業費率

[算式]営業費率(%)=営業費÷売上高×100

営業費の負担率を見る指標。販売費及び一般管理費全体で測定したり、販売費、一般管理費、試験研究費と個々に分析することも行われる。

(8) 金融費用負担率

[算式]金融費用負担率(%)=金融費用÷売上高×100

金融費用の負担率をみる指標。支払利息、割引料、手形売却損など金融に要する費用の負担率を求める。

2 回転率

資産活用の効率性の指標

(1) 総資本回転率

[算式]総資本回転率(回)=売上高÷総資本

資産全体の活用度を示す指標である。分母の総資本は通常、期中の平均値を用いる。

資産を項目別に見ることにより、個々の資産の活用度を知ることができる。以下に個々の資産の活用度の指標を示す。

(2) 売掛債権回転期間

[算式]売上債権回転期間(回)=売上高÷売上債権(※)

売上債権が現金化するまでの平均的な期間を見るもの。

(※)売上債権は、売掛金+受取手形+割引手形で求める。

更に売掛金、受取手形それぞれの回転期間を求めることも行われる。

(3) 棚卸資産回転期間

[算式]棚卸債権回転期間(回)=売上高÷棚卸資産

売上と棚卸資産を比較し、売上規模に見合う在庫水準であるかを見ようとするもの。

(4) 固定資産回転期間

[算式]固定資産回転期間(回)=売上高÷固定資産

売上と固定資産を比較し、売上規模に見合う固定資産の保有であるかを見ようとするもので、有形固定資産を分母とした設備の水準を見ることも行われる。

3 損益分岐点売上高

[算式]損益分岐点売上高(円)=固定費÷(1−(変動費÷売上高))

企業の経営活動において、その費用と収益の額が一致する点がある。この点を上回れば利益がでるが、下回れば損失が発生する。この費用と収益が一致する点を損益分岐点といい、この損益分岐点を利用して企業の損益状況や将来の事業計画に有用な情報を提供するのが損益分岐点分析である。

損益分岐点の求め方

損益分岐点を計算する際には、費用を変動費と固定費とに分解する。

○ 変動費は、操業度の変動にともなって増減する費用

○ 固定費は、操業度とかかわりなく固定的に発生する費用

・ ひと口に変動費と固定費に分解するといっても、売上高に正比例して変動する変動費だけではない。ある点を過ぎると急に増加するもの。例えば、時間外手当や操業過多による修繕費増加など。また、ある点を過ぎると逆に減少するもの。例えば、作業量の増加によって、作業が習熟するため仕損じ費が減少するなどがある。

・ 同じ費目でも、電力料のように定額部分や従量料金のあるものは、何を固定費とし、何を変動費とするかの問題もある。

・ 簡便な方法として損益計算書、販売費及び一般管理費の内訳、製造原価明細などから、科目によって費用を固定費と変動費に強制的に分解し、必要に応じてこの分解したものに修正を加える。

○ 費用を変動費と固定費とに分解できたら、損益分岐点は以下の計算式によって求められる。

[算式]損益分岐点=固定費÷(1−(変動費÷売上高))

・ 変動費÷売上高を変動費率という。

・ 1−(変動費÷売上高)を限界利益率という。

・ (現在の売上高−損益分岐点売上高)÷現在の売上高×100=安全率(%)という指標もある。

・ 100%から上記安全率(%)を控除したものを損益分岐点比率という。

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